テスラ次世代新電池の開発に成功：革命､意識革命が起きる
「 電気自動車（ＥＶ）の世界最大手、米テスラ社は２２日、ＥＶの基幹部品である電池（バッテリー）で電池容量あたりのコストを半減させる一方、航続距離を５割延ばす技術開発に成功したと発表した。新技術を使い、３年後には、ガソリン車に対抗できる２万５千ドル（約２６３万円）のＥＶを投入する考えも示した。」（2020/9/24朝日デジタルhttps://www.asahi.com/articles/DA3S14632940.html）
263万に重量税、消費税などはエコカー補助金40万で充当。（何で、ガソリン車にもエコカー補助金を出すのか意味が分からない。ガソリン車の分をEVに充当すれば補助金80万と言うことになり、220万で手に入ることになる。政府には再考を期待する。）こうなるとこの車の普及のスピードは非常に速いものとなるだろう。航続距離テスラの先行車の5割増しと言うことは今500kmだから750kmになり、東京まで余裕で行けることになる。(私の居住地から東京まで500kmですので)エアコンの使用によるバッテリーの低下を抑える改良も必要だろうが、さらに自動運転装置も付いての価格。
このような電池の開発に他の企業はまだ成功していない。トヨタしかり、ベンツもアウディもVWも。願わくはデザインスタイルのよい車にして欲しい。温暖化の改善に最も有効な手立てができてきた。火力発電も引退。公害で未だにくさく、気管支ぜんそくを患っている患者にとっては朗報である。肺疾患の病が軽減し、医療保険料の低下にもつながり、非常によいことだらけである。家の屋根に太陽光発電をつけて、充電することが可能になる。（昼間蓄電する蓄電器の価格も大幅に下がり普及が加速するだろう）もう、爆弾テロの原因の原油を輸入しなくてもよいことになる。原油輸入費用だけで毎年2兆円超えていたものがなくなる。国民生活にとって莫大な利益である。そのほか諸々の効果が期待でき、本当の革命（意識革命ーあほな馬鹿げた政治はこりごり、まっとうな政治がよみがえるだろう。）が起こるだろう。経産省としては、エコカー補助金の増額と屋根に太陽光を載せる補助金も出すような施策を率先してやるべきだ。（前回屋根用に貯めてあった資金を福島の原発対策につぎ込むと言う愚挙を国会賛否で決定してしまったが、この金を直ちに補充して大規模な屋根発電そのほかの自然エネルギーの活用を再開するべきである。EVを普及させるとなると絶対的に電気が不足する。それを原油で発電するのは温暖化の停止に全く逆行する。-原因が温暖化とされる毎年の自然災害などの有効な撲滅対策とならない。）野党もこれに注力して、8年も続き、これからも続く気配の馬鹿げた政治を終わりにしなければならない。ここにこそ野党前進の鍵があり、棚からぼた餅式に転がり込んで来た天からの啓示である。これらを次期選挙の表題として掲げ戦わねばならない。この千載一遇のチャンスをものにできるか。もしかすると自民党からもこれを重大事変として、率先して取り組む議員が出てくるかもしれない。ロシアの皇帝プーチンも原油の暴落でその権力が揺らぎ始め再び民主主義の復活が期待される。まだ天然ガスがあるようだが。また、アラビア諸国は砂漠を利用した太陽光発電などで石油に代わる電気を長距離の送電網を建設して、ヨーロッパドイツフランスに売電するというのも一案ではないか。折しもアメリカ大統領選挙の民主党売電の公約も自然エネルギーを利用した電気自動車等の促進政策を強力に推し進め、雇用の改善、温暖化の削減など積極的に推進するという。まさに追い風である。外圧により、日本も変革されるというのは明治のペリーの来航時代からの日本の特質か。
263万に重量税、消費税などはエコカー補助金40万で充当。（何で、ガソリン車にもエコカー補助金を出すのか意味が分からない。ガソリン車の分をEVに充当すれば補助金80万と言うことになり、220万で手に入ることになる。政府には再考を期待する。）こうなるとこの車の普及のスピードは非常に速いものとなるだろう。航続距離テスラの先行車の5割増しと言うことは今500kmだから750kmになり、東京まで余裕で行けることになる。(私の居住地から東京まで500kmですので)エアコンの使用によるバッテリーの低下を抑える改良も必要だろうが、さらに自動運転装置も付いての価格。
このような電池の開発に他の企業はまだ成功していない。トヨタしかり、ベンツもアウディもVWも。願わくはデザインスタイルのよい車にして欲しい。温暖化の改善に最も有効な手立てができてきた。火力発電も引退。公害で未だにくさく、気管支ぜんそくを患っている患者にとっては朗報である。肺疾患の病が軽減し、医療保険料の低下にもつながり、非常によいことだらけである。家の屋根に太陽光発電をつけて、充電することが可能になる。（昼間蓄電する蓄電器の価格も大幅に下がり普及が加速するだろう）もう、爆弾テロの原因の原油を輸入しなくてもよいことになる。原油輸入費用だけで毎年2兆円超えていたものがなくなる。国民生活にとって莫大な利益である。そのほか諸々の効果が期待でき、本当の革命（意識革命ーあほな馬鹿げた政治はこりごり、まっとうな政治がよみがえるだろう。）が起こるだろう。経産省としては、エコカー補助金の増額と屋根に太陽光を載せる補助金も出すような施策を率先してやるべきだ。（前回屋根用に貯めてあった資金を福島の原発対策につぎ込むと言う愚挙を国会賛否で決定してしまったが、この金を直ちに補充して大規模な屋根発電そのほかの自然エネルギーの活用を再開するべきである。EVを普及させるとなると絶対的に電気が不足する。それを原油で発電するのは温暖化の停止に全く逆行する。-原因が温暖化とされる毎年の自然災害などの有効な撲滅対策とならない。）野党もこれに注力して、8年も続き、これからも続く気配の馬鹿げた政治を終わりにしなければならない。ここにこそ野党前進の鍵があり、棚からぼた餅式に転がり込んで来た天からの啓示である。これらを次期選挙の表題として掲げ戦わねばならない。この千載一遇のチャンスをものにできるか。もしかすると自民党からもこれを重大事変として、率先して取り組む議員が出てくるかもしれない。ロシアの皇帝プーチンも原油の暴落でその権力が揺らぎ始め再び民主主義の復活が期待される。まだ天然ガスがあるようだが。また、アラビア諸国は砂漠を利用した太陽光発電などで石油に代わる電気を長距離の送電網を建設して、ヨーロッパドイツフランスに売電するというのも一案ではないか。折しもアメリカ大統領選挙の民主党売電の公約も自然エネルギーを利用した電気自動車等の促進政策を強力に推し進め、雇用の改善、温暖化の削減など積極的に推進するという。まさに追い風である。外圧により、日本も変革されるというのは明治のペリーの来航時代からの日本の特質か。
